本調査は、新型コロナウイルスが商業用不動産（CRE）業界に与える影響及びオフィスの未来について考察する全3回シリーズの最終回です。
「新しい視点：パンデミックからパフォーマンスへ」シリーズ第3弾
一つ明らかなのは、オフィスの目的が変わってきているということです。パンデミックをきっかけに導入された在宅勤務により、業務、柔軟性、オフィスについての考え方が変わりました。クッシュマン・アンド・ウェイクフィールドは、ジョージ・ワシントン大学の研究者と提携し、オフィスの未来の可能性を探ります。
本報告プロセスの一環として、32名の所有者、物件入居者、プレイスメーカーを対象にフォーカスグループおよび取材を実施し、360度の視点からワークプレイスの未来を調査しました。これは、数百社に上る入居企業のクライアントに直接関与しているクッシュマン・アンド・ウェイクフィールドのトータル・ワークプレイス コンサルタントの見識と、コンサルティングツールExperience per SFTMの一部として収集されたデータによって増補されています。この調査では、運用資産9,000億ドル弱の投資家と、年間収益5,740億ドルの物件入居企業が参加しました。さらに、プレイスメーカーには、3億5,000万平方フィート（1,000平方フィート）を超えるオフィス面積を有する米国の主な商業地区のサブマーケットにおける業務改善（BID）担当の執行役員も含まれていました。この調査では、ワクチンが普及し、パンデミックの直接的な健康リスクが無いまたは低くなった「コロナ後」の世界を想定し議論しました。
本調査では、以下のような重要な問題に取り組んでいます：
- オフィスは今後どのような目的で使われていくのか？
- またその目的により物件入居者の拠点ポートフォリオの拠点、立地戦略、オフィスレイアウトへどのような影響を与えるのか？
- このようなオフィスの変化は、オーナー、企業利用者、地方自治体にとって何を意味するのか？
- 在宅勤務の導入率はどのくらいを期待すべきか？
- 在宅勤務の浸透に影響を与える変数とは？
これまでの同シリーズレポートはこちら：
ワークプレイス・エコシステムの未来について語った「What’s Your Take」エピソード動画はこちら（英語のみ）：
